新着情報

2015.1.15 
【2015年1月度】制作実績を更新しました

新しく公開されたお客様より一部を抜粋して制作実績を更新させて頂きました。

▼制作実績

2014.12.16 
【メディア掲載】日経ウーマン、調査のチカラに掲載されました

『日経ウーマン』に掲載されました。
http://wol.nikkeibp.co.jp/article/trend/20141216/196983/?ref=top-shin

『調査のチカラ』に掲載されました。
http://chosa.itmedia.co.jp/categories/society/64502

2014.12.16 
【プレスリリース】インターネット選挙運動についての調査、ネット上の公式情報が「参考になる・・85%」、SNS活用に「好感が持てる・・50%」
【プレスリリース】インターネット選挙運動についての調査、ネット上の公式情報が「参考になる・・85%」、SNS活用に「好感が持てる・・50%」

法人向けウェブ制作の『オールインターネット』(運営:ステージグループ/東京都)が、第47回衆議院議員総選挙を機に、インターネット選挙運動に関する調査を実施。働く20代~50代が期待することは、他人の意見よりも正確な情報。ブログ・SNS活用では、全年代の50%以上が「好感が持てる」と回答する結果に。


インターネット選挙運動についての調査、ネット上の公式情報が「参考になる・・85%」、SNS活用に「好感が持てる・・50%」

法人向けウェブ制作の『オールインターネット』(運営:ステージグループ/東京都千代田区)が、第47回衆議院議員総選挙を機に、インターネット選挙運動に関する調査を実施。働く20代~50代が期待することは、他人の意見よりも正確な情報。ブログ・SNS活用では、全年代の50%以上が「好感が持てる」と回答する結果に。

調査タイトル
『選挙に関するインターネット活用についてのアンケート』

調査項目
・インターネット等を利用する方法による選挙の運動が解禁されたことを知っていましたか?
・インターネット等を利用した選挙運動による情報を参考にしたいと思いますか?
・『インターネット等を利用した選挙運動による情報』を参考にしたい・した に回答された方に質問します。参考となる情報源はなんですか?
・インターネット等を利用した選挙運動によりどのような影響を期待しますか?
・以下は海外で実用化されている選挙のサービスやアプリです。この中であったらいいなと思うサービスやアプリはありますか?
・政策などの情報まとめのサイトがあった場合、どの様なコンテンツを希望しますか?
・ブログ・SNSなどを頻繁に更新する議員に好感を持ちますか?
・インターネットで投票ができるとしたら投票したいと思いますか?


調査概要
1.調査対象: 関東・中部・近畿地方の20~59歳の男女   既婚率:41.9%、子供有:35.4%
2.有効回答数: 444人(各世代111名ずつ)
3.調査方法: インターネット調査(期間:2014年12月6日~12月10日)





■「インターネット等を利用する選挙運動が解禁されたことを知っていましたか?」・・・4人に1人の有権者が知らないと回答

調査結果によると、全体の4分の1の有権者が、インターネット上での選挙運動が解禁になったことを「知らない」と回答。世代別にみると、20代よりも50代の方ほうが、10%以上高く認知しています。インターネット活用に関する調査では、一般的に若年層の方が比較的高い有識率となりますが、今回は50代の有識率が最も高く、若年層の政治に関する関心の低さがうかがえる結果となりました。


■「インターネット等を利用した選挙運動による情報を参考にしたいと思いますか」・・・若年層ほど参考にしたいと回答

次に、選挙に関してのインターネット上に公開される情報を参考にしたいかを調査。20代の70%以上が「参考にしたい・したことがある」と回答したことに対し、30代~50代の30%以上が、「参考にしたくない」と回答しました。50代は、インターネットでの選挙運動解禁についての設問では最も多く「知っている」と回答しましたが、そのうち3人に1人がその情報を「参考にはしたくない」と考えていることから、インターネット上の情報だけでは判断したくないという姿勢が見受けられます。反面、20代は他年代に比べて「参考にしたい・したことがある」と多く回答、インターネットでの情報収集に積極的な傾向にあります。


■「インターネット等を利用した選挙運動による情報で参考となる情報源はなんですか?」・・・85%が公式のブログやSNSなどを参考に

インターネットの選挙情報を参考にする有権者のうち、85%が公式のホームページやブログといった『公式』のツールを情報源として参考にしています。次いでSNSの情報を参考にしている有権者が40%前後と、高い比率になりました。インターネット上では、候補者本人、もしくは関係者による、直接的かつ頻度の高い情報配信が有効と言えます。SNSでの情報収集においては、有権者側にも、どのアカウントが『公式』かそうでないものか、『なりすましアカウント』などを回避し見きわめるためのメディア活用能力が求められるでしょう。また、ネット広告や動画などを参考としているとの回答もあり、動画配信サイトを日常的に活用する若年層へ強く訴えるためには、インターネット動画も有効な媒体となりつつあります。


■「インターネット等を利用した選挙運動に、どのような影響を期待しますか?」・・・政治への関心や分かりやすさが上位に

インターネット選挙運動についての期待値調査では、有権者の40%強がインターネットなどの選挙運動に対し、選挙への関心の高まりや、政治への分かりやすさを求めている結果となりました。現状は「関心がない」「分かりにくい」と考えているが、「関心を持ちたい(持ってもらいたい)」と考えている有権者が、多く存在することが分かります。インターネット選挙運動においては、分かりやすく関心を持てるウェブサイトや、SNSアカウントの運用が有効といえます。


■「海外で実用化されている選挙のサービスやアプリの中でいいなと思うサービスやアプリは?」
「政策などのまとめのサイトがあった場合、どの様なコンテンツが希望ですか?」・・・必要とする情報は自らの生活への影響度。他人の意見はあまり必要としない

さらに今後、インターネット上での政治・選挙活動で、何が喜ばれるかを調査。海外で実際に展開された、政治関連のウェブサービスやアプリに関する興味では、「個人の経済事情にどの程度影響を与えるか試算ができる」サービスが最も人気。政治やインターネット選挙に関して希望したいウェブコンテンツでは、50%が「党・政治家ごとに公約やマニフェストがまとめてあるもの」と回答、次いで「党・政治家の政策や党の構成、実行内容などが分かるもの」が選ばれました。
有権者の多くが求めていることは、自らの生活への影響であり、それに合致した政党・候補者を比較しながら判断したいという姿勢が見受けられます。

反面、回答が少なかったのは、「自分の意見と近い人を探すことができるサービス・・・16%」や「政治家や政党についての著名人による比較解説・・・23%」「誰(党)が支持されているのか、リアルタイムデータがわかるまとめ・・・20%」でした。同じ考えの有権者を探すことや、有識者の意見などは期待しておらず、自身で考え、選び、参加したいと考える有権者が多い結果となりました。


■「ブログ・SNSなどを頻繁に更新する議員に好感を持ちますか?」・・・どの年代も50%が「好感を持つ」と好意的な意見。適度な更新が好評


政党や候補者の情報を最も身近に感じられるツールといえばブログやSNSですが、その活用は政治活動において効果があるのでしょうか。SNS活用についての好感度を調査したところ、更新頻度の高い議員に『好感が持てる』『どちらかというと好感を持つ』と答えた割合は、全ての年代で50%以上と高い比率になりました。インターネットと親和性の高い20代では、『好感を持つ』と回答した層が最も多く40代・50代の2倍となっています。
日常的に配信される情報は、不透明さを払拭する印象もあるため、どの年代に対しても、ブログやSNSの活用による情報発信は有効的と言えますただし。20代は、ブログ・SNS活用に最も好印象を持っているものの、『好感は持てない』と回答している層も15%と少なくありません。インターネットユーザーが増えていくこれからの世代に対しては、ブログ・SNSの活用が効果的ですが、配信内容や配信頻度に気を使い上手く活用する必要があるといえます。


■「インターネットで投票ができるとしたら投票したいと思いますか?」・・・大多数がインターネットからの投票を希望


インターネット投票については、4人に3人が『投票したい』『どちらかというと投票したい』と回答し、有権者の多くはインターネットからの投票を望んでいる結果となりました。期日前投票が好調である現在、さらに時間の短縮や投票の効率化を求める有権者は多く、納得の結果といえます。
安全性、公平性、インフラの整備など必要とされる課題は多く懸念される反面、75%と大多数といえる有権者がインターネット投票を望んでいます。


<調査まとめ>
インターネット選挙や政治活動は、インパクトより情報配信が有効。確かで頻度の高い情報発信のために、インターネットの使い方を改めて見返す機会
本調査を通じて見えてきたことは、選挙や政治活動において、有権者は自ら比較し判断するための媒体を求めており、さらに有権者の半数は候補者自身のブログやSNSに関し好意的にとらえていることでした。インターネット選挙や政治活動については、まだまだ規制はありますが、インターネットを使った正確かつリアルな情報配信は効果大といえます。確かで分かりやすいウェブサイトと、日常的に情報交換のできるブログやSNSなどの設置と運用、この2つが支持率の増幅や投票率を高めることに繋がるといえます。
選挙戦となると、インターネット上ではSNSを使ったバイラル広告(口コミでの広がりをねらった拡散目的の広告)や、大がかりなプロモーションなどが目立ちますが、まずは公式サイトやアカウントにおけるインターネット活用を見直してみることが、一番重要なのかもしれません。インターネットを通じ候補者自身が情報を発信していくことで、政治や社会への関心がより高まるのではないでしょうか。


■会社概要
STAGE GROUP ( ステージグループ )
URL http://stagegroup.jp/  代表受付:03-3263-0219
代表取締役社長 井上 英樹  創業 2005年4月1日
本社 東京都千代田区三崎町2-4-1 TUG-I ビル3F・5F  拠点 東京、名古屋、大阪

≪ステージグループは4つの事業ブランドを展開しています≫
■オールインターネット( http://www.all-internet.jp/ )
企業に最も選ばれている、コストパフォーマンス重視のフルサポート型Webサイト制作
■アイウェイヴ( http://www.aiwave.jp/ )
女性をターゲットとする企業のための、女性チームによるWebサイト制作
■ステージソリューション( http://www.stage-sol.jp/ )
大規模なWebサイト構築、Web戦略、システム開発
■ステージマーケティング( http://stagemarketing.jp/ )
ソーシャルメディアマーケティング、SEO対策、リスティング広告などによるWeb集客力強化サービス

【本件に関するお問い合わせ先】
企業名:ステージグループ
広報・PR部
TEL:03-3263-0219

2014.12.12 
冬期休暇のお知らせ 12/27~1/4

初冬の候、平素は格別のご愛顧くださり心より御礼申し上げます。
弊社では、誠に勝手ながら、本年度の冬期休暇を以下の日程で実施させていただきます。

冬期休暇 2014年12月27日(土)~2015年1月4日(日)まで
上記期間中はメール受付のみのご対応となります。

お電話でのご相談は2015年1月5日(月)より再開させて頂きます。

尚、メールでお問合せ頂きましたお客様に関しましても、5日より順次ご返信ご対応させていただきます。
ご迷惑をお掛けいたしますが、宜しくお願い申し上げます。

2014.11.14 
【メディア掲載】調査のチカラ

『調査のチカラ』に掲載されました。
http://chosa.itmedia.co.jp/categories/lifestyle/62026

2014.11.14 
【プレスリリース】30代〜50代の女性が好む医療機関のホームページイメージ、年代ごとに違いが
【プレスリリース】30代〜50代の女性が好む医療機関のホームページイメージ、年代ごとに違いが

女性向けWeb戦略のアイウェイヴが、本格的な風邪のシーズン到来前に、働く30代〜50代女性の医療機関に関するネット活用について調査。オンライン予約システムを活用したいと回答した女性は8割強と高い数字に。

調査項目
・病院・クリニックなど医療機関をインターネット検索で探したことはありますか?
・初めて行く医療機関はホームページを見て決めますか?
・かかりつけの医療機関がある際も、その他の医療機関のホームページを見て再検討したことがありますか?
・医療機関のオンライン予約システムなどは利用したいと思いますか?
・ホームページがどのようなイメージの医療機関に行きたいと思いますか?
・医療機関のホームページで確認(重要視)する内容はなんですか?
・ホームページを見る場合の端末は何を利用しますか?


調査概要
1.調査対象: 関東・中部・近畿地方で働く30〜59歳の女性   既婚率:55.3%、子供有:43.8%
2.有効回答数: 333人
3.調査方法: インターネット調査(期間:2014年11月7日〜11月10日)


■「病院・クリニックなど医療機関をインターネット検索で探したことはありますか?」・・・全体の9割近くがホームページを検索
調査結果によると、全体の9割の女性がインターネットで医療機関を検索したことがあると回答。年代によって数字に大きな差はなく、どの年代もほとんどの女性がインターネットで医療機関を探したことがあると回答した。
この結果から、いかに患者側がインターネット上で医療機関を探しているかが見てとれるため、インターネット上で情報を掲載することが集患につながること、さらに医療機関のホームページの存在も大切だと分かる。

また、初めて行く医療機関に関しては『ホームページを見て決める』と回答した割合は全体の8割程となっており、この結果からもインターネットを活用している割合がいかに多いかが見てとれる。
現在、ステージグループでは年間170件以上の医療機関からWeb活用に関する相談を受けているが、そのおよそ3割の医療機関が「ホームページを持っていない」または「近親者やスタッフが作成した簡易なホームページしかない」という状態。インターネット上で情報を求める患者が多いことに対し、インターネットを活用できていない医院が多い。
医療機関にとって、患者の求めるイメージ、情報、システムにきちんと応えられるホームページを構築することが責務であるともいえる。


■「かかりつけの医療機関があっても他の医療機関を再検討したことがありますか?」・・・3人に1人の女性がかかりつけ医以外の医療機関を探している
かかりつけ医がいたとしても『必ず再検討する』『たまに再検討する』と回答した女性は3人に1人。集客、増患させるには、他院と比較される可能性も考えなくてはならない。
ホームページがなければ比較検討の場にもあげられず、ホームページを持っていたとしても、運用していなければ他院との差別化は図りづらい。他院のホームページと比べてもらい、いかに自院が優位かをホームページ上でアピールして患者離れを防いでいくかがカギとなる。
また、それ以外にも『かかりつけの医療機関はない』と回答した2割をどう取り込んでいくかも大きなポイントであり、その観点からもホームページの活用が肝心である。


■「医療機関のホームページで確認(重要視)する内容はなんですか?」・・・エリアによっても回答に開きが出る結果に
調査結果から、最も重要視されているのは診療時間・アクセス情報。次いで医師の専門科目やプロフィールなどの医師情報となっている。
患者は医療機関の検索においてこれらの情報を必要としており、この内容をホームページに掲載することが集患につながると言える。
また、都道府県でも差があり、都心では駐車場情報があまり重要視されていないこと、東海地方では医療機関・受診者数の規模感など混雑状況の情報を重要視すると答えた女性があまりいないなど、地域性が見受けられた。
こうした結果から、ホームページの掲載内容には“掲載すべき必須項目”と“地域性を踏まえて精査すべき内容”が存在することが分かる。


■「ホームページがどのようなイメージの医療機関に行きたいと思いますか?」・・・『頼りになりそう』が年代を問わず最多。それ以外のイメージは年代によって違いが
次に、医療機関探しにおいて、どのような印象のホームページだと受診したくなるか調査した。
全体では1位 頼りになりそう、2位 知識がありそう、3位 きっちり という結果になったが、30代では他の年代と比べて“2番目に多かった回答”に違いがあった。
他の年代が『きっちり』『熱心そう』『知識がありそう』を選択しているのに対し、30代は『やさしそう』や『アットホーム』を選択している。このことから若年層をターゲットとする際と、中高年層をターゲットとする際では治療内容のコンテンツごとに印象を変えることでより効果が得られることが予想される。
例えば、小児科などは若年層の母親がターゲットとなることが多いので家庭的なイメージに、リウマチなど中高年に多くみられる疾患などを診察する機会が多い医療機関であれば、誠実でロジカルなイメージにすると好まれる傾向があると考えられる。


■「医療機関のオンライン予約システムなどは利用したいと思いますか?」・・・全体の8割が『利用したい』と回答
この調査では全年代の8割がオンライン予約システムを利用したいと回答したが、前述のホームページ上における確認項目において、オンライン予約のシステムを重要視している割合は1割強となっていた。この数字から予想されることは、オンライン予約システムの認知はあまり進んでおらず、各年代に浸透しきっていないのではないかということである。
利用希望者が8割を超えているということは導入すればオンライン予約システムを知らなかった層にもアピールすることが可能で、そこから集患に直接つながるほか、他院のホームページと比較された際にアドバンテージのひとつとなるのではないだろうか。


■「ホームページを見る場合の端末は何を利用しますか?」・・・ PCが主流だが、年代によって端末の利用率に20%の開き
医療機関を検索する際にどの端末を利用するのか調査したところ、PCでの検索が圧倒的に多いことが明らかになった。
しかし、年代別に見ると50代のスマホ利用率が3.8%に対し、30代のスマホ利用率は22.1%と20%近くの開きが出ている。
若年層をターゲットとするならば、スマホ利用者のことを考えたホームページの構築がより効果的だといえる。
また、現在スマホを活用している年代が年齢を重ねるにつれ、将来的には中高年層を対象とする医療機関もスマホなど新しいデバイス(端末)への対応がより有効となる可能性がある。


女性をターゲットとする企業はホームページを充実させ、知名度だけではなく評判を高める施策が効果的
30代〜50代の働く女性に対する本調査では、医療機関情報を収集する女性の多くが、インターネットを活用していることが分かった。
前述したように、全国175,115件の医療機関(医科・歯科の病院・クリニック含む/厚労省 医療施設調査による)に対し、ホームページを活用できていない医療機関は多数。

本調査から、医療機関のホームページで配信する情報を充実させることが集患につながると予想される。また、年代を問わずインターネット検索を行う女性が多いことから、インターネット上での評判を高められる施策も有効と考えられる結果になった。

2014.10.28 
【メディア掲載】Yahoo!ニュース

『Yahoo!ニュース』に掲載されました。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141027-00000001-sh_mar-sci

2014.10.28 
【メディア掲載】exciteニュース

『exciteニュース』に掲載されました。
http://www.excite.co.jp/News/it_biz/20141027/Markezine_21234.html

2014.10.24 
【メディア掲載】MarkeZine

『MarkeZine』に掲載されました。
http://markezine.jp/release/detail/445136

2014.10.24 
【メディア掲載】調査のチカラ

『調査のチカラ』に掲載されました。
http://chosa.itmedia.co.jp/categories/marketing/60515